NIKKEI Media Marketing

日経テレコン(教育機関向け)

概要 Outline

日経ならではの信頼性の高いコンテンツを収録、大学での研究・就職活動支援をサポート

 「日経テレコン」は日本経済新聞社が発行する各紙の新聞記事だけでなく国内の企業データベース、人物プロフィルなど、幅広いビジネス情報を収録しています。情報収集のスピードと正確性を向上する力強いツールとして、多くの大学をはじめとした教育機関でご活用いただいています。

 日経メディアマーケティングのサポート体制も充実。就職活動講習会ではコンテンツや機能の紹介、操作説明にとどまらず、企業研究の方法から面接の準備まで、専門スタッフが活用方法をお伝えします。

日経テレコン画面イメージ
特長 Features

日経テレコンの特長

1.充実のコンテンツ

 日本経済新聞をはじめ、日経産業新聞、日経MJ(流通新聞)、日経金融新聞(※休止)の新聞記事を1975年から約40年にわたり収録。そのほか日経会社プロフィル、財務情報、各種統計データなど、大学や教育機関でのレポート作成や研究、就職活動に必須の情報を幅広く収録しています。

2.精度の高い検索結果を瞬時に引き出す

 記事検索では、膨大な新聞記事データから必要な情報に瞬時にたどり着くため、全文検索のほか、記事ごとに付与されたキーワード、分類語での検索に対応しています。主題記事も簡単にピックアップ可能で、情報収集をより効率化できます。

■特殊な検索方法

・同義語展開  ・シソーラス展開  ・業界コード/株式コード  ・ナビ型記事検索

 また、企業検索では業種や所在地はもちろん、売上、利益、従業員数など指定した条件に合致する企業のリストアップも簡単に行えます。

3.就職活動に役立つ

 就職活動において、客観的な報道機関が調査・収集した情報を確認することは重要です。企業検索では上場企業を含む全国主要約2万2,000社の事業内容、役員、大株主、要約貸借対照表、要約損益計算書、監査意見、売上構成などの最新データを確認できます。企業情報に加え、経済目線で書かれた日本経済新聞の記事を使って企業・業界分析を行えば、就職活動に役立つ知識やスキルが身につきます。

企業情報イメージ

4.大学の論文・レポートの基礎資料となる統計データを豊富に収録

 GDPや為替相場、国際収支といったマクロ経済の指標を表形式で表示。数値データはCSV形式でも提供しています。また、都道府県・市区町村ごとの推計人口、地域特性(面積・人口・世帯など)、財政指標などの地域経済データ、全国のスーパーマーケットで販売されている加工食品や生活用品のPOSデータに基づく売れ筋商品ランキングも収録しています。

統計データイメージ

運用面のメリット

・学生に開放し、自由に利用していただくことができます。
・IPアドレス認証制を利用すれば、時間、場所を問わずデータベースへアクセス可能です。
・年間固定料金で予算管理もスムーズです。

※大学図書館コンソーシアム連合(JUSTICE ジャスティス)に加盟されている大学の方はこちらをご参照ください→*JUSTICEサイトへ*

日経テレコンの著作権

・著作権者の承諾なしにコンテンツを複製したり、他の電子メディアや印刷物などに再利用(転用)したりすることは、特定の場合を除き、著作権法に触れる行為となります。
・著作権法で認められた「引用」とは報道、批評、研究その他の目的で、出典と引用部分を明示して、目的上正当な範囲内で記事の一部を使用することです。通常は、引用する側が「主」で、引用される側が「従」の関係になっており、こうした条件が満たされていない場合は、著作権法で認められる引用とはなりません。
・詳細は日経テレコンヘルプデスクへの確認をお願いします。

コンテンツ Contents

コンテンツ

メニュー 媒体 収録期間・内容 更新タイミング
記事検索 日本経済新聞朝刊・夕刊 1975年4月~(1981年9月まで:見出しと一部記事の抄録のみ。1988年6月から:PDF収録) 6時頃(PDFは7時20分頃)/15時頃(PDFは17時20分頃)
日経産業新聞 1975年4月~(1981年9月まで:見出しと一部記事の抄録のみ。1988年6月から:PDF収録) 月~金曜日の3時頃(PDFは7時20分頃)
日経MJ(流通新聞) 1975年1月~(1985年9月まで:見出しと一部記事の抄録のみ。1990年4月から:PDF収録) 月~金曜日の3時頃(PDFは7時20分頃)
日経金融新聞 1987年10月~2008年1月(1990年4月から:PDF収録) 休止
日本経済新聞 地方経済面(北海道、東北、新潟、長野、北関東、首都圏、千葉、埼玉、東京、神奈川、静岡、中部、北陸、近畿、京滋、兵庫、中国、広島、四国、九州、沖縄・九州) 1976年1月~(1982年10月まで:見出しと一部記事の抄録のみ。1993年1月から:PDF収録) 6時頃(PDFは7時20分頃)/15時頃(PDFは17時20分頃)
日経プラスワン 2000年4月~ 土曜日の6時頃(PDFは7時20分頃)
日経マガジン 2005年3月20日創刊号~2012年3月18日号(PDFも収録) -
日経速報ニュース 直近7日分 ほぼリアルタイム
日経速報ニュースアーカイブ 2007年7月~ 1週間後
日経WHO'S WHO人事異動情報 2012年6月~ 月~金曜日(祝日を除く)の朝及び昼過ぎ
プレスリリース 2003年1月5日~ 毎日30分おきに更新
日経NEEDS統計データ マクロ経済統計:直近5期分、過去分はCSVファイル/地域経済統計:「人口推計」「地域の特性」「地方自治体財政指標」/日経・東大日次物価指数:2014年7月22日~、過去分はCSVファイル 随時/日経・東大日次物価指数:月~土曜日(祝日除く)
日経POS情報・売れ筋商品ランキング 2010年7月30日~ 金曜日
企業検索 日経会社プロフィル 上場企業をはじめ全国主要約22,000社の事業内容、役員、大株主、労務状況、要約貸借対照表、要約損益計算書、監査意見、売上構成、本社所在地など(PDF形式レポートも) 社名・概要は毎日更新/他は国内上場会社は原則決算月の5カ月後に最新決算期、非上場会社はデータを入手次第更新
企業決算 上場・ジャスダックの一般事業会社約3,400社の主要貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書などの最新3決算期分 原則決算発表日の翌日
人事検索 日経WHO'S WHO 全国の上場および有力未上場企業約2万社の役員、執行役員、部長、次課長約28万件(一部、顔写真入り記事PDFも)/中央官庁、政府関係機関、審議会、経済・業界団体、都道府県・市の幹部職員、国会議員、県議会議員約2万件 年1回の定期調査後更新/一部の役職名・就任日は随時更新
English Menu Nikkei Major Articles The Nikkei(旧名:The Nihon Keizai Shimbun):1986年11月25日~/The NIKKEI VERITAS(旧名:The Nikkei Financial Daily):1988年5月16日~/The Nikkei Business Daily(旧名:The Nikkei Industrial Daily):1988年5月16日~/The Nikkei MJ[marketing journal](旧名:The Nikkei Marketing Journal):1991年2月1日~ 毎日
Nikkei Asian Review The Japan Economic Journal:1983年7月5日~1991年5月25日/The Nikkei Weekly:1991年6月1日~2013年9月30日/Nikkei Asian Review:2013年11月21日~ 金曜日
Nikkei English News 直近7日分 ほぼリアルタイム

オプション

メニュー 媒体 収録期間・内容 更新タイミング
記事検索 日経ヴェリタス 2008年1月20日創刊準備号~ 日曜日の6時頃(PDFは7時20分頃)
記事検索 日本経済新聞(明治から戦後まで) 1876年12月2日創刊号~1974年12月31日(PDF) -
記事検索「業界・企業研究パック」 日経会社情報 2005年秋号~2017年春号(PDFで誌面イメージ) -
日経会社情報・業績コメント 日経記者による業績コメントを掲載。最新情報のみ 月1回
日経NEEDS業界解説レポート 約550業界の概要や今後の見通し、企業の活動状況などを簡単に把握できる日本経済新聞社の独自オンラインレポート。最新情報のみ 月1回
日経業界地図 最新号のみ 10月頃
日経大予測 最新号のみ 不定期
 

上記以外のコンテンツはこちら

料金 Price

固定料金Ⅰ- ID・パスワード認証方式

ご契約ID数 当初料金(税別) 年間契約金額(税別)
1ID(トライアル) 60万円
2ID 95万円
4ID 5万円 150万円
5ID 5万円 180万円
10ID 5万円 240万円
20ID 7万5,600円 345万3,600円
50ID 14万7,600円 507万3,600円

固定料金Ⅱ-サイト契約・IPアドレス認証方式 (同時アクセス数無制限)

  前年度利用実績(税別) 年間契約金額(税別)
初年度契約
(トライアル)
2年目以降 200万円まで 180万円
400万円まで 240万円
600万円まで 360万円
700万円まで 420万円
800万円まで 480万円
900万円まで 540万円
1,000万円まで 600万円
1,500万円まで 840万円
1,500万円超 別途見積
  1. 次年度の契約は、前年度の利用実績による固定料金となります。
  2. 固定料金利用初年度に限り、サイト契約トライアルとして年間契約固定料金100万円でお試しいただけます。
  3. 固定料金Ⅰから切り替えの場合、トライアル料金は適用になりません。
  4. 当初料金は無料とします。

固定料金Ⅲ-サイト契約・同時接続制限あり

学生数 同時接続数 年間契約金額(税別)
2千人未満 2 96万円
2千人以上5千人未満 5 180万円
10 240万円
20 300万円
50 360万円
5千人以上1万人未満 5 240万円
10 300万円
20 360万円
50 480万円
1万人以上2万人未満 5 360万円
10 420万円
20 480万円
50 600万円
2万人以上3万人未満 10 480万円
20 600万円
50 720万円
3万人以上4万人未満 20 720万円
50 840万円
4万人以上 50 960万円
※同時接続数51以上については、別途お問い合わせ下さい。

オプション:「日経ヴェリタス」「日本経済新聞(明治から戦後まで)」

日経テレコン・年額固定料金(税別) 各オプション料金(税別)
100万円まで 12万円
240万円まで 24万円
360万円まで 36万円
480万円まで 45万円
600万円まで 54万円
720万円まで 60万円
※年額固定料金720万円超については、別途お問い合わせ下さい。

オプション:「業界・企業研究パック」

日経テレコン・年額固定料金(税別) オプション料金(税別)
100万円まで 18万円
240万円まで 30万円
360万円まで 36万円
480万円まで 42万円
480万円超 48万円

提供:日本経済新聞社

導入事例 Case Study