NIKKEI Media Marketing

Nikkei Asia

サービスイメージ

日本経済新聞社が発行する英文ニュースメディアです。
ダイナミックに成長するアジア経済を、アジアの目線で発信します。
グローバルビジネスで活躍する方々に欠かせない、
Nikkei Asiaならではの解説記事や分析記事をお届けいたします。

個人でのご契約をご希望のお客様はこちらまで ※日本経済新聞社のサイトへ移動します。

 

私たちはこんな課題を解決できます

信頼できるアジアの情報が欲しい

信頼できるアジアの情報が欲しい

[課題]

アジアの情報を得たいが、信頼できる情報が見つからない

[解決ポイント]

  • 1,000以上のグローバル企業、政府・教育機関が購読するグローバルメディア
  • 日本経済新聞社グループの広範囲な取材網に加え、各地のビジネス専門メディアとも提携
  • 深い洞察を得るために最適な情報源として高い評価

アジア各地の最新情報を入手したい

アジア各地の最新情報をいち早く入手したい

[課題]

  • アジア地域の情報取集にかかる時間を効率化したい
  • カントリーリスクにつながる重要なニュースを見逃さないようにしたい

[解決ポイント]

  • 国や地域、トピックで情報を整理して読む
  • モバイルアプリで速報を受信、情報をすぐに確認
  • キーワードで記事をピックアップ、見逃しを防ぐ

海外で通用する情報力を身につけたい

海外で通用する情報力を身につけたい

[課題]

  • グローバルビジネスを円滑に進めるための情報が不足
  • ビジネスで活きる"質の高い"会話力を養いたい

[解決ポイント]

  • クライアント企業や担当者への情報共有に記事を活用
  • ビジネスシーンにあった英語表現や語彙力を鍛える

サービスの特徴

アジア各地の最新情報を配信

日本経済新聞社グループの豊富な取材網を生かし、アジア地域のビジネス、政治・経済、マーケットなど幅広いニュースを提供しています。アジア各国の現地採用の記者や、特定分野の専門家らによる分析・解説記事も充実。他のメディアでは見落としがちなアジア各地の最新ニュースをお届けいたします。

日経本紙の一部記事は翻訳して配信

Nikkei Asiaでは、オリジナル記事以外に日本経済新聞本紙の翻訳記事も配信しています。単純な本紙の翻訳ではなく、幅広い読者に興味をお持ちいただけるよう内容を再構成しています。外国人幹部や社員とそのまま英語での情報共有を可能にすることで、よりスピーディな情報連携や社内のコミュニケーション活性化が期待できます。

信頼できるハイクオリティのメディア

アジアにおける優れた報道を表彰するアジア出版者協会賞(The Society of Publishers in Asia's Awards)の受賞をはじめ、全米ビジネス編集記者協会(SABEW)での最優秀賞受賞など、Nikkei Asiaの報道は国際的にも高い評価を得ています。

主な機能・コンテンツ

モバイルアプリ

モバイル
モバイルアプリにはブラウザ版にはない機能が充実しています。

 

  • 記事の保存
  • ダークモードでの閲覧
  • タイムラインのカスタマイズ(並び替え)

 

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My News機能

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気になるトピックやキーワードを予め登録しておくことで、記事を自動収集し、毎日メールでお届けいたします。

Nikkei Asiaでご用意しているトピックごとのニュースレターと組み合わせて活用することで、アジアの重要・最新情報を漏れなくご確認いただけます。

音声コンテンツ(Podcast)

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ニュースだけではなく、Podcast番組を各種プラットフォーム上で配信しています。

  Tech Latest

テクノロジー関連の最新トピックをNikkei Asiaの記者が解説。

  News Roundup

Nikkei Asiaの注目記事やいま知っておくべきトピックを解説、議論。

料金・ご利用までの流れ

  1. ご契約のお申し込み
  2. お申込書の提出
  3. 登録手続き
  4. ご利用開始
  5. ご請求
 

ご利用人数・目的に応じて最適なプランをご提案いたしますので、まずはお気軽にお問い合わせください。

 
  法人プラン
利用例

部署単位など少人数でのご利用から、事業部門全体や全社でのご利用まで

ID数・料金

5ID

75,000円/年(税別)

アクセス方法

個別にアカウントを作成いただき、ID/パスワードでログイン

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同じIDでご利用いただけます

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よくあるご質問

トライアルは可能ですか?
可能です(最大2週間)。ご利用人数に制限はありません。
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ご契約期間中のアカウントの追加/入替は随時承ります。解約・ID数削減はできません。
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Nikkei Asiaのオリジナル記事を多数掲載しています。日本経済新聞から英訳した記事も一部掲載しています。
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提供元 日本経済新聞社