経葉デジタルライブラリ

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『週刊東洋経済』（創刊は『東洋経済新報』）は、1895（明治28）年11月15日の創刊から2015年（平成27）年12月までの121年分・5,800冊を、 『週刊ダイヤモンド』（創刊は『経済雑誌ダイヤモンド』）は、1913（大正２）年５月10日創刊から2000（平成12）年までの約4,000冊・約25万ページ、及び2001年から2015年までの計782冊（権利関係の為に未収録の記事等も）を加えデータベース化。日本近現代史・経済史・経営史、メディア史等の学術研究にご利用になれます。

ケーススタディ2　関東大震災当時の記事を調べる

　東日本大震災・熊本と震災が続いている昨今、「震災」をキーワードに両誌のアーカイブを検索してみます。その結果、1914年3月15日に発生した秋田仙北地震（あきたせんぼくじしん）が2件（東洋経済新報）、1906年4月18日に発生したサンフランシスコ地震（東洋経済新報）が1件、あとは1923（大正12）年9月1日に発生した関東大震災の記事156件がヒットします。

　関東大震災後に発行した記事において、両誌ともに詳細な被害状況を伝えています。

　東洋経済新報はその社説で、「流言蜚語を、寧ろ警察や、軍隊や（ママ）が傳播した」、自警団が「根も葉もないことを、あわてヽ觸れ廻った」、国民も教育訓練を欠いているゆえに「何の判斷力もなき者の如く、うろたへた」と指摘し、建築等のみでなく、殆どあらゆる方面について「此經驗を取入れて科學化せられねばならない」「此經驗を科學化せよ」と訴えています。

　ダイヤモンドでも、「震災と經濟界」と題した特集を組み、「銀行の被害問題」「震災後の金融市場と今後の豫想」「災害後の對外貿易」などの記事を掲載、各企業あるいは各業界ごとの被害状況、問題点、今後の取り組みなどを紹介しています。

　甚大な被害をもたらした関東大震災から、各企業はどのように復興していったのか、当時の記事を振り返ることで、現在の私たちに何らかのヒントを与えてくれるかもしれません。
 

ケーススタディ3　創刊号の広告を調べる

　東洋経済新報は明治28（1895) 年11月15日に創刊されました。この年は日清戦争に勝利して多額の賠償金を得たことにより、日本国内が起業熱を急激に高めていた時期です。そんな時代背景を考えてみると、創刊号に載っている日本郵船の船賃の広告が大変興味をひきます。広告には横浜から上海まで上等片道45円とあります。当時の1円を現在の価値で2万円とすると90万円となります。

　一方ダイヤモンドは月刊雑誌「ダイヤモンド」として大正2（1913）年5月10日に創刊されました。その翌年には、第一次世界大戦が始まりました。また、大正時代は大衆文化が広まった時代ともいわれています。そんな時代の広告を眺めてみるのも一興かもしれません。ちなみに、「書籍と廣告費」・「チラシ其他の廣告的印刷物」・「印刷術と廣告術」といった広告に関する記事も見られます。
　このように「デジタルアーカイブ」には記事に加えて、誌面に掲載された広告も当時のまま収録しています。どのような企業がどんな広告を出していたのか、日本のメディア史の研究にもお役立ていただけます。