導入事例

　中央大学では1986年に従量制で提供されていたNEEDS-IRの時代から導入しています。日経テレコンが定額制やIP認証方式の採用などサービスを拡充するたびに、教員や学生から「アクセス数や場所を気にせず自由に利用したい」との要望が寄せられていたこともあり、より活用される方式に変更し、主力のデータベースの一つとして、利用を継続してきました。

　まず、多摩キャンパスに所在する６学部及び国際情報学部の1年次に設置されている演習系科目内の１コマ（2019年度から100分）で情報検索の方法を学ぶ講習会を実施し、毎年4000人ほどの学生が受講しています。そのなかで、新聞を紹介するコーナーとして、法学部・経済学部・商学部の学生には主に日経テレコンを紹介しています。
　演習では実際に一人一人の学生が日経テレコンを操作し、検索方法などを体感してもらえるようになっていますので、講習の後は爆発的にアクセスが伸びます。
　講習に同席した教員が、それを参考に授業で課題を出されるケースもあります。たとえば「海外進出をしたものの、撤退した企業を1社選んで調査し、その原因と分析結果をまとめなさい」という課題が出た場合など、日経テレコンはまさにその解を探すのに適したデータベースになります。まず、記事検索で「海外進出　撤退」というキーワードで該当する企業をピックアップし、そのなかから自分に興味のある企業を選びます。そして、それらの候補について企業検索などで深く調べて候補を絞り込み、1社を選んだら業績の推移などを調べ、分析するという具合です。
　別のアプローチとして、2013年からは就活情報活用セミナーを開催し、そのなかで日経テレコンの活用方法についても説明しています。講師は日経メディアマーケティングの担当者にお願いしています。我々が講師になると、学生と同じ利用者の立場から説明をする講習会になってしまいますが、日経メディアマーケティングの方が講師として話す講習会は、学生に対しても大変、説得力があります。
　さらに2018年の11月からはキャリアセンターと共催というかたちでセミナーを開いています。やはり図書館主催のセミナーにしてしまうと、たくさんの学生を引き付けにくいのですが、キャリアセンターは、自身のキャリア形成や就職活動に意欲的な学生が積極的に利用する部署ですから、そこと共催で、かつキャリアセンターから様々な方法で情報発信してもらうことで、より学生の参加者を増やすことができています。実際、全体として昨年比37%の参加者増につなげることができました。参加した学生の評判も良く、日経テレコンの講習会はその後のアンケートでも「大変満足、満足」という回答が約90％を占めています。