日経テレコン(大学等教育機関向け)

日経ならではの信頼性の高いコンテンツで
大学等教育機関での研究、論文作成、就職活動の効率化を後押しする

「日経テレコン(日経テレコン21)」は、日経各紙の新聞記事だけでなく国内の企業データベース、人物プロフィールなど、幅広いビジネス情報を収録しています。情報収集のスピードと正確性を向上する力強いツールとして、多くの大学をはじめとした教育機関でご活用いただいています。
弊社のサポート体制も充実。就活講習会では操作説明にとどまらず、企業研究の方法から面接の準備まで、専門スタッフが活用方法をお伝えします。

2014年10月リリース 日経テレコンオプション「業界・企業研究パック」資料希望

日経テレコンの特徴

1.充実のコンテンツ

日本経済新聞をはじめ、日経産業新聞、日経MJ(流通新聞)、日経金融新聞(※休止)の新聞記事を1975年から約40年にわたり収録。そのほか日経会社プロフィル、財務情報、各種統計データなど、大学や教育機関でのレポート作成や研究、就職活動に必須の情報ばかりを収録しています。

2.精度の高い検索結果を瞬時に引き出す

記事検索では、膨大な新聞記事データの中から必要な情報に瞬時にたどり着くため、全文検索のほか、記事毎に付与されたキーワード、分類語での検索に対応しています。主題記事も簡単にピックアップ可能で、情報収集をより効率化できます。

■特殊な検索方法

・同義語展開  ・シソーラス展開  ・業界コード/株式コード  ・ナビ型記事検索

また企業検索では、所在地や業種はもちろん、売上、利益、従業員数など指定した条件に合致する企業のリストアップも簡単に行えます。

3.就職活動に役立つ

就職活動において、客観的な報道機関が調査・収集した情報を確認することは重要です。企業検索では、上場含め全国主要約2万2,000社の事業内容、役員、大株主、要約貸借対照表、要約損益計算書、監査意見、売上構成などの最新データを確認できます。企業情報に加え、経済目線で書かれた日本経済新聞の記事を使って企業・業界分析を行えば、より就職活動に有利です。

4.大学の論文・レポートの基礎資料となる統計データを豊富に収録

GDPや為替相場、国際収支といったマクロ経済の指標を表で提供。数値データはCSV形式でも提供しています。また都道府県・市区町村ごとの推計人口、地域特性(面積・人口・世帯など)、財政指標などの地域経済データ、全国のスーパーマーケットで販売されている加工食品・生活用品のPOSデータに基づく売れ筋商品ランキングも収録しています。

運用面のメリット

日経テレコンの著作権

  • 著作権者の承諾なしにコンテンツを複製、他の電子メディアや印刷物などに再利用(転用)することは、特定の場合を除き、著作権法に触れる行為となります。
  • 著作権法で認められた「引用」とは、報道、批評、研究その他の目的で、出典と引用部分を明示して、目的上正当な範囲内で記事の一部を使用することです。通常は、引用する側が「主」で、引用される側が「従」の関係になっており、これらの条件が満たされていない場合は、著作権法で認められる引用とはなりません。
  • 詳細は、日経テレコンヘルプデスクへの確認をお願いします。
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