大学ブランド・イメージ調査

　立命館大学が改革を加速させている。海外の大学との連携を強化したり、「食マネジメント」など新しい研究テーマや社会のニーズに沿った学部や学科を創設したりするなど、少子化が一段と進むなか、時代の変化に対応し「選ばれる」大学をめざす取り組みは国内の大学にあって改革派のリーディング・ユニバーシティとして注目を浴びる存在だ。「大学ブランド・イメージ調査」（日経ＢＰコンサルティング）を活用し、その先進的なブランドづくりにも関わっている、総合企画部広報課の五坪智彰課長に、改革の狙いと進捗を聞いた。

　２０２４年に創立１４０周年を迎える関東学院大学が、猛烈な勢いで変革への舵を切った。「建学の精神に基づき、これからの共生社会の創造と持続的発展に貢献する大学」を旗印に掲げ、「教育」「研究」「社会連携」「かたち」の４つの分野で10年に及ぶ未来ビジョンを策定。ラグビーや駅伝など学生スポーツ界での雄という、かつての偏ったイメージを払しょくし、地域や現実社会と緊密に結びついた教育・研究機関に飛躍する大きな仕掛けが進んでいる。
　「大学が社会のイノベーション・ハブになりうるか」（安田智宏・広報課長）という野心的な次なる目標に向かって、大学改革のスピードはさらに加速する。大学と社会の接点、企画・広報部門として変革の一翼を担う広報課の安田課長に、現在の方向性や課題、そして、長年活用していただいている「大学ブランド・イメージ調査（日経ＢＰコンサルティング）」の役割などを伺った。

　「戦略的定員割れ」――。2017年に開学50周年を迎える広島経済大学が、2013年度から取り組んでいる入試改革の基本方針だ。地方の私立大学ではあまり例のない取り組みだが、教職一体となって大学教育の本来の姿を取り戻すことを目指している。
　「戦略的定員割れ」は、定員確保のための入学試験ではなく、予め設定した水準をクリアした者だけが合格し、入学できるという考えに基づいている。その背景には、少子化に伴う18歳人口の減少による受験者数の減少、競争倍率の低下がある。かつてのような「定員ありき」では大学が求める教育水準に満たないレベルの学生までをもいずれ合格させる恐れが生じることが避けられないからだ。

　一方、2016年12月には、実社会で通用する人材を育てる「自由なアイディア創造空間」として、地上10階建て、総床面積11,648平米のアカデミック・コモンズ「明徳館」を竣工。さらには、カリキュラムを根本的に見直す教育改革も並行して進められている。
　一連の改革の中で日経ＢＰコンサルティングの「大学ブランド・イメージ調査」が、どのように位置づけられ、どんな役割を果たしているのか。入試・広報戦略室の岡田英幸部長に伺った。