大量失業も人手不足も起こらない、10年後のリアルな「働く現場」を、その全体像とともに、
モビリティ/メーカー/農業/建設/物流/ヘルスケア/小売り/金融/IT/ソーシャルサービス――
10業種の未来像を描き出します。
人と仕事の変化に伴って生まれる50の新しいビジネスを、
働く場/働き方/採用・調達/能力強化/人財管理の5つの分野で大胆に予測します。
中長期計画や戦略会議の資料、取引先への企画書などにデータを部分転載することができる、便利な未来予測ツールです。関連するレポートは、2,000を超える企業の経営企画・R&D・事業開発部門や大学・研究機関で活用いただいております。日経BP、日経BP総研 未来ラボが提供します。
2028年、人手不足は緩和され、現在危惧されている深刻な状況にはならない。AI(人工知能)やロボットは人手不足の対策として積極活用され、人と仕事を大きく変えるが、それによる大量失業は起きない。本レポートは「知識地図」と呼ぶ手法を使い、人、仕事、組織、テクノロジー、社会など諸要素の関連と影響を可視化し、人と仕事の未来を予測している。
2028年に向かって人と仕事を展望すると、不可避のトレンドが見え、動かしがたい未来が浮かび上がってくる。すでに再三指摘されたことだが少子化により働き手が減っていく。その一方、社会の成熟により、個人主義の台頭と持続可能性などへの配慮といった一見相反する動きが顕著になっていく。テクノロジーがさらに進展し、人間そのもの(超人化)、ビジネス(スマート化・サービス化)、社会(オープン化・都市化)に影響を与え、人と仕事を大きく変えていく。
働き手が増えないまま、税収減、年金増による財政逼迫が危機的事態に至らないようにするには、人と仕事に対し、4つの手を打たざるを得ない。働き手の「増員化」、一人ひとりの仕事の「高度化」、複数の人が適材適所で仕事をする「最適化」、機械がこなせることは機械に任せる「自動化」である。これまで仕事から離れていた高齢者、女性、外国人などに対し、働きたい時に希望する場所で働く機会と場所が用意される。AI(人工知能)やロボットに作業を任せ、人は付加価値の高い仕事、人ならではの仕事に注力するようになる。
2028年、働きたい人が全員働けるようになる。AIを駆使し、これまで以上のパフォーマンスを出す人もいれば、希望するときに数時間だけ働く人もいる。人間の五感や直観を活かした創造的な仕事、社会に役立つ何かを企画し、進めていく先見的な仕事が増える。人と人の接触が不可欠なハイタッチワークへの移行も進む。組織は自分なりのビジョンを掲げ、それに共感する多様になる働き手を臨機応変に集め、情報共有を図りつつ、チームとして動かしていく。
10の業種、産業に分けて、2028年の人と仕事を予測する。産業界の構造変化、そこにおける仕事と組織の変化、新たに生まれる業務と職種、不要になる作業と職種を、順に展望する。
2028年に向けて人と仕事が変化するのに伴い、新たなビジネスが多数生まれる。人と仕事に関わる新ビジネスを5つの分野に分けて展望する。仕事と生活の場を融合させる新ビジネス、顧客、組織内の働き手、パートナーのコラボレーションを支える新ビジネス、多様な人財を探し、仕事を依頼できるようにする新ビジネス、一人ひとりの力を向上させるエンパワーメント新ビジネス、新たなステージに入った人と仕事をマネジメントするための新ビジネスが登場してくる。
※目次は変更になる場合があります。
価格(税別) | 書籍 30万円 | 書籍とオンラインサービスのセット 45万円 |
編著者 | 日経BP総研 ビジョナリー経営ラボ | |
発売日 | 2018年12月25日 | |
書籍の内容 | レポート:A4判、約300ページ/CD-ROM:本体に掲載された図表を収録 |
提供:日経BP/日経BP総研 未来ラボ