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テクノロジー・ロードマップ 2019-2028 全産業編

概要 Outline

市場ニーズを生む120技術の進化を予測「テクノロジー・ロードマップ2019-2028 全産業編」

経営・R&D戦略立案に「使える」技術予測の決定版レポート

2018年11月30日(金曜日)発売
 
 「テクノロジー・ロードマップ2018-2027全産業編」(2017年11月発行)を全面改訂。人工知能(AI)に関しては1章を新設し、「AIと移動」、「AIとエネルギー」、「AIと医療」、「AIと製造」など具体的に未来の市場と技術進化を予測しています。

 中長期計画や会議資料、取引先への企画書にデータを部分転載できる、未来予測ツールです。関連するレポートは、2,000を超える企業の経営企画・R&D・事業開発部門や大学・研究機関で活用いただいています。

「技術予測」の決定版レポート「テクノロジー・ロードマップ」の特長

 従来からある多くの技術ロードマップは、「この技術はこれだけ伸びる」ということを示したもので、「将来どのような製品やサービスが市場に受け入れられるか」の視点が抜けています。
 本レポートは、まず「市場ニーズ」を予測し、それを満たす「商品機能」を定義し、さらにその機能を実現するための「技術」を提示するという、まったく異なるアプローチ方法をとりました。人工知能(AI)、自動車、エネルギー、医療、健康、ロボット、エレクトロニクス、情報通信、材料・製造、農業・食品工業など全産業分野を対象に、イノベーションを起こす120テーマを選定し、今後10年の流れを予測しました。

目次

序章

「テクノロジー・ロードマップ」の考え方と活用法
サマリー

第1章 人工知能(AI)

 様々な産業分野で人工知能(AI)の利活用が見られるようになってきた。AI技術が人の活動を支援し、一部を置き換えることでどのような価値を生むか、それを先取りすることが競争力の源泉になりつつある。AIの利活用で今後、大きな影響力が期待される移動(モビリティ)、エネルギー、医療、製造、金融、住宅について取り上げ、今後10年の将来像を描いた。

1. AIと移動
2. AIとエネルギー
3. AIと医療
4. AIと製造
5. AIと金融
6. AIと住宅

第2章 自動車

 安全性、快適性の向上を目指し、トラック、バス、乗用車のいずれの分野においても自動運転システムの導入が進む。超小型モビリティは、少子高齢化、労働人口減少の社会において、高齢者用途、見回りなど、人々の生活に密着する交通手段となる。クルマではオープンに各種の新たな機能やサービスが実現、パーソナルなコネクテッドライフが充実していく。

1. 高度運転支援/自動運転
2. ラストマイル車(超小型モビリティ等)
3. 燃料電池車
4. HEV/PHEV/EV
5. コネクテッドカー
6. 未来車の社会受容性
7. カーIoT
8. V2X
9. ワイヤレス給電(EV)

第3章 エネルギー

 再生可能エネルギー、バッテリーと全体をコントロールするネットワーク、装置が新たなニーズとして出てきた。太陽光発電の環境価値も含めた電力価値が市場で競争力を持つ。脱原発・脱石炭を背景に再エネ発電の導入が進む中、今後は日本でバイオマス発電が急増、室内光、振動、温度差、電波を利用するマルチモーダル発電素子が開発される。

1. スマートエネルギーネットワーク
2. 太陽光発電
3. バイオマスエネルギー
4. 微生物発電
5. エナジーハーベスター
6. Liイオン電池
7. 全固体電池
8. 常温核融合

第4章 医療

 最先端のデバイス、バイオマーカー、遺伝情報などを応用し、発症自体を予防する先制医療という考え方が必要不可欠になる。内臓系疾患は安全性の高い細胞を用いた簡便な投与方法による再生医療が普及する。ゲノム医療の普及が始まり、新しい治療法の開発が急速に進んでいるため、将来的にがん患者にとっては有効な選択肢が増える。

1. 先制医療
2. 再生医療
3. ゲノム編集
4. がん医療
5. 在宅医療
6. 遠隔医療/オンライン診療
7. 介護IoT
8. スマート治療室
9. 先進医療機器
10. がん治療薬

第5章 健康

 高齢化、24時間社会、介護、引きこもりなどがもたらす社会負担の増大をサーカディアンリズムの適正化が軽減する。ウエアラブル型センサー、非接触型センサーによる睡眠情報が生体情報、環境情報と統合され、集計、解析、介入される。高齢化社会による医療費増大、介護費増大を抑制するためにITスポーツのアセットの応用が期待されている。

1. 予防医療
2. 見守り
3. サーカディアンリズム
4. 睡眠
5. 認知症対策
6. ITスポーツ
7. インシュアテック
8. ウエアラブルヘルスケア
9. POCT(Point Of Care Testing)
10. 非侵襲型生体センサー

第6章 ロボット

 団塊世代が後期高齢者になる2022~2025年が介護ロボットのニーズのピークとなり、その後の労働力不足をロボットが補う。建設現場や維持管理現場では、装着型やインフラ点検など多様なロボットを投入する。農業ロボットのインテリジェンス化が図られ、作業内容や環境状況を考慮し、農業機器のオペレーションが自動で最適化される。

1. コミュニケーションロボット
2. 介護ロボット
3. ロボットスーツ
4. 手術支援ロボット
5. 建設ロボット
6. 農業ロボット
7. ロボティクス物流

第7章 エレクトロニクス

 目や涙から検知した生体情報、AI技術を用いた分析、アドバイザリーを提供するヘルスケアサービスが登場する。単機能の眼鏡型デバイスは淘汰され、複数の機能をモジュールとして組み合わせたパーソナルデバイスが出現する。利用者が曲げられるディスプレイが現実となり、初期は少し曲げる程度だが2030年頃には四つ折りなども視野に入る。

1. スマートコンタクトレンズ
2. スマートアイウエア
3. 情報ディスプレイ
4. ビジュアルセンシング
5. Head Mounted Display
6. AI半導体
7. 組み込み半導体

第8章 情報通信

 AIや機械学習の機能をクラウドサービスとして提供する動きが始まり、対応したサービスが登場、エッジとクラウドを自由に接続できるようになると、秘密情報を自営のエッジ内で処理するようになる。スマートスピーカーはスピーカー型から画像入出力型に進み、家電機器への搭載、ロボットとの接続など、操作を必要とする多くの装置に搭載される。

1. クラウドコンピューティング
2. エッジコンピューティング
3. スマートスピーカー(AIスピーカー)
4. 画像認識システム
5. 第5世代移動通信システム(5G)
6. IoT無線
7. LPWA(低出力長距離無線通信)
8. NFV/SDN/スライシング
9. 拡張現実(AR)/仮想現実(VR)

第9章 材料・製造

 宇宙用材料ではベンチャー企業が新規参入、従来の国需・重工の構図に風穴を開ける。脱炭素社会の動きに後押しされ、カーボンニュートラルである植物バイオマスのエネルギー利用、マテリアル利用が活発化する。ものづくりでは全プロセスをデジタル化し、サイバー空間で事前に検証することで生産効率を最大化し、マスカスタマイゼーションを実現する。

1. 自動車用材料
2. 宇宙用材料
3. 生体適合性材料
4. セルロースナノファイバー
5. スマートものづくり
6. マイクロ波化学プロセス
7. 3Dプリンティング

第10章 ネットサービス

 団塊世代の後期高齢者入りに伴い、シニアマーケットの市場規模は10年後に19兆円程度になると予想される。オフラインでのビジネスへのネットの影響が急速に拡大しており、2020年には90%の取引がオムニチャネルに置き換わる。チャネルの多角化、体験型サービスへの移行、パーソナライゼーションを要因に、消費者の購買体験が変化する。

1. シニアマーケット
2. シェアリングエコノミー
3. オムニチャネルマーケティング
4. 電子商取引(EC)
5. スマートシティ
6. コンテンツ流通
7. ゲーミフィケーション
8. ライフログ

第11章 金融

 金融イノベーションは、エコシステムによる金融高度化から、金融による社会構造変革へと進化を遂げつつある。スマホ決済などのキャッシュレス化の急速な進展の中で、仮想通貨の用途が改めて問い直される。企業の収益性予測や経営者の方針に関する情報を用いた長期予測や、一般投資家の嗜好に合わせた多様なサービスが求められる。

1. フィンテック
2. 仮想通貨(ブロックチェーン)
3. 株価予測
4. 格付け/リスク管理
5. 個人資産運用

第12章 農業・食品工業

 健康価値訴求の食市場は「おいしさ」を共通に「栄養」「天然」「機能」の3方向でニーズが高まる。消費者が自身の判断で意識的に流通履歴を確認するスタイルから、通知を受けるスタイルへ変化する。機能性食品が乱立し、消費者による淘汰が始まる。天然成分で実感できる機能性食品が残り、食べ合わせや摂取時間も重要視される。

1. 高齢化と食
2. 健康/運動と食
3. 食品トレーサビリティー
4. 食のブランド化
5. 加工食品
6. 機能性食品
7. フェイクフード
8. 食農ICT
9. 農泊
10. アグロメディカルフーズ
11. 植物工場
12. 農業経営
 

第13章 建築・土木

 巨大地震対策として防災・減災対策、インフラの老朽化対策として各種デバイスを利用した監視システム、省エネ対策としてネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)がある。新規のハードウエアとして中・大規模木造建築、ビッグプロジェクトとしてリニア中央新幹線、情報の有効活用、設計の最適化、施工の効率化・高度化を目指すi-Constructionの将来を展望する。

1. 地震対策(南海トラフ巨大地震)
2. インフラ監視システム
3. ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)
4. リニア中央新幹線
5. 中・大規模木造建築
6. i-Construction(BIM & CIM)

第14章 社会インフラ

 IoTの技術革新により、資源利用の削減、資源循環の促進を可能にする環境が整ってきた。2030年時点での廃棄物の大幅削減を目標とする「サーキュラーエコノミー」を取り上げるとともに、インフラ形成において重要である「電力」「ガス」「水」「交通・物流」「情報通信」「静脈」の6大産業分野について、将来像を示す。

1. サーキュラーエコノミー
2. 電力産業
3. ガス産業
4. 水産業
5. 運輸・交通産業
6. 情報通信産業
7. 静脈産業

第15章 航空宇宙・海洋開発

 リモートセンシング会社が自らネットを通じてデータを販売する動きが活発化、抽出したデータをカスタマーに提供する。中国は2030年頃の有人月探査に向けて超大型ロケット長征9号の開発に着手、アラブ首長国連邦が有人宇宙活動に本格的に乗り出した。ビジネス機に超音速機が登場、一般旅行者もビジネスクラスと同程度の費用で超音速飛行が可能になる。

1. 小型衛星
2. リモートセンシング
3. 測位衛星システム
4. ロケット
5. 有人探査/宇宙科学
6. スペースコマース
7. 新世代ドローン
8. 超音速旅客機
9. 海洋資源開発

料金 Price

料金・内容

料金  書籍:60万円(税別)
 書籍とオンラインサービスのセット:90万円(税別)
内容
  • レポート(A4判、600ページ)
  • CD-ROM(本体に掲載されたロードマップを収録)
著者  出川通(株式会社テクノ・インテグレーション代表取締役)、他90名
 

提供:日経BP社/日経BP総研 未来ラボ