2030年~2050年、「水素」があらゆる産業に、巨大なビジネスチャンスをもたらす
脱炭素社会の切り札「水素」 中国・韓国・欧米豪の戦略を分析、2050年までの普及シナリオを描く
【新刊】2020年7月31日(金曜日)発売 (日経BP発行)
『世界水素ビジネスー全体動向編ー』は、温暖化対策のために水素利用が避けて通れないことを解説、国内サプライチェーンを想定して試算した「水素コスト」を物差しに、水素が街中に普及するためのシナリオを提示します。水素の利活用で一歩先を行く欧米豪の企業やプロジェクトの取材を通し、世界の本気度を展望します。次世代エネルギーとして水素に大きく踏み出した中国に関しては、その実像を明らかにすべく現地有力シンクタンクとの共同研究を行ないました。さらに、水素社会を構成する広範囲にわたる関連技術を網羅し、これらをわかりやすく分析。特に、既存技術を置き換えるゲームチェンジャーとなり得る“人工光合成”については、そのプロジェクトリーダー自らが詳説しています。
いま知っておくべき水素ビジネスの5要素を網羅!
01. 水素コストを物差しに、水素が普及するシナリオがわかる
02. 水素に大きく踏み出した中国の実像がわかる
03. 一歩先を行く欧米豪社会の本気度がわかる
04. 水素関連技術を網羅、どこにどの技術があるかが一望してわかる
05. ゲームチェンジャーとなり得る“人工光合成”がわかる
あなたの戦略立案を強力にサポート
化石燃料に携わる業界 … 中長期の戦略立案に役立つ
エネルギーの供給・利用に関わる業界 … パートナー開発、地域戦略立案に役立つ
官公庁、地方政府 … 政策・プロジェクト立案に役立つ
金融機関・投資家 … 有力技術、有力企業の発掘に役立つ
編集者メッセージ
また、ガラパゴスか―――。
折角、培ってきた技術が世界に評価されずに埋もれてしまう。そんな危機感から本レポートを企画し、独自のネットワークから得た情報と、精力的に進めてきた取材によって、編集・執筆いたしました。
NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)を中心に推進された水素社会実現に向けた強力な実証プロジェクトは、2020年、様々な成果を挙げています。日本には、要素技術が集積されていると言っても過言ではありません。しかしながら、実証された技術を量産技術に高め、大幅なコスト・ダウンを実現できなければ社会実装は望めません。まず、安い水素が必要です。同時に水素を利活用するための事業も必要です。こうした実例を欧米豪や中国、韓国に求めました。実証技術を量産技術に仕立てるためには、海外との連携が不可欠だと考えます。地球温暖化の問題には、日本が技術で答えを出す。本レポートが、新しいムーブメントの起点になることを願っています。
山口 健
日経BP総研 クリーンテックラボ 主席研究員
民間企業のR&D部門でLSI/イメージセンサーの研究・開発に従事。その後、日経マグロウヒル社(現・日経BP) 入社。『日経マイクロデバイス』、『日経エレクトロニクス』編集長、三菱商事との合弁会社テクノアソシエーツ 取締役副社長、日経BPコンサルティング専務取締役、日経BPアジア社(香港駐在)社長、海外事業戦略室長、 日経BP中国社(上海駐在)董事長、日経MDG社(トルコ)取締役を経て、現職。半導体/ディスプレイ、エレクトロニクス、エネルギーなどの産業分野を中心に海外と日本企業のブリッジ役となるプロジェクトを推進。
目次(予定)