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医療・健康データドリブン総覧

概要 Outline

医療ビッグデータが生み出す産業と医療の大変革がわかる

予防・個別化医療の「新産業」を徹底解説 「スタートアップ」ビジネスモデルも

【新刊】2019年12月26日(木曜日)発売 (日経BP発行)
 
 『医療・健康データドリブン総覧』は医療と健康のビッグデータが作る新しい産業が生まれていく背景、その現状、未来像、周辺産業への影響まで、すべてがわかる実用リポートです。日経BP総研の医療ビッグデータの研究会の知見をベースに、ヘルスケア領域のデータドリブンビジネスの真っただ中にいる大学教授や医療研究機構の担当者、製薬企業内の識者らと、研究員が執筆。経験や研究の蓄積をベースとした従来の医療や創薬がリアルワールドデータの体系的な蓄積により、予防医療・個別化医療などに破壊的に再構築される道筋がわかります。

 病院、製薬、ヘルスケア関連メーカー、自治体、教育機関まで、ヘルスケア分野における事業設計、データビジネスに必携の総覧です。

5つの特長

データドリブン先進国の実例がわかる

日本のデータベースの全容・特徴がわかる

データドリブンスタートアップのビジネスモデルがわかる

電子カルテ、PHR(パーソナルヘルスレコード)の未来がわかる

個人医療データ分野の法律課題がわかる

編集者メッセージ

 ヘルスケア分野で、診療に関わるビッグデータ、生活にかかわるリアルワールドデータ、個人に集積するPHR(パーソナルヘルスレコード)を基盤とした新産業が勃興している。医療に対しての公費負担率の高い日本では、データの解析と利活用を加速するために政府も積極的な施策を打ち出している。これらが進めば、予防医学や個別化・層別化医療を進める新たな産業とインフラの構築が可能となる。医療ビッグデータという言葉が、もてはやされて早5年。ようやく使えるデータ使えないデータの峻別や、新たな実用ベースのデータ構築がスタートを切った。いまこそ、ヘルスケア領域のデータドリブンビジネスが見渡せるようになっている。病院、製薬、ヘルスケア関連の製造業、自治体、教育機関までヘルスケア分野でのデータビジネスに必然的に向き合う企業・団体、これから積極的な事業化を検討する企業・団体に必携の総覧です。

藤井 省吾

日経BP総研 副所長 メディカル・ヘルスラボ所長
 1989年東京大学農学部卒。91年東京大学農学系研究科修士課程修了後、日経BP入社。医学の専門雑誌『日経メディカル』、エビデンスのある健康雑誌『日経ヘルス』、最新医学から健康法までを解説する『日経Gooday』などの記者、編集長、発行人を経て、現職。

安井 透

日経メディカル開発/「医療ビッグデータ・コンソーシアム」担当
 1990年明治大学卒。医薬系コンサルタント会社を経て、2000年入社。2014年より研究会「医療ビッグデータ・コンソーシアム」の運営を担当。

目次(予定)

第1章 世界と日本のデータドリブンビジネス

  • 1-1 データドリブンで、変わる社会と産業
    • 1-1-1 米国…GAFA-巨大プラットフォーマーがビジネスを牛耳る
    • 1-1-2 EU…先進的な個人情報管理--GDPRで権益を守る
    • 1-1-3 中国…データは国家のもの 国家主導のデータドリブン戦略

  • 1-2 医療・健康分野の日本の戦略と可能性
    • 1-2-1 公的保険がカバーする日本のデータの可能性
      1-2-2 未来を見据えた日本のデータ戦略
 

第2章 データドリブン社会へのインフラ構築

  • 2-1 政府が示したデータドリブン社会へのマイルストーン
    • 2-1-1 日本のIT戦略の歴史
    • 2-1-2 令和元年のIT新戦略
    • 2-1-3 デジタル時代の新たなIT政策大綱
    • 2-1-4 世界最先端デジタル国家創造宣言

  • 2-2 日本の医療データ 構築の経緯と問題点
    • 2-2-1 電子カルテの多様性と独立したデータベース
    • 2-2-2 個人認証のための番号制度の紆余曲折
    • 2-2-3 改正個人情報保護法の施行の影響
    • 2-2-4 次世代医療基盤法
 

第3章 医療・健康分野のデータドリブン新概念

  • 3-1 ヘルスケア領域のデータドリブン社会
    • 3-1-1 日本の政策「Society5.0」の実現
    • 3-1-2 Learning Healthcare Systemの社会実装
    • 3-1-3 地域データ活用拠点
    • 3-1-4 デジタルヘルス・イノベーション
    • 3-1-5 WHOのデジタルヘルスに関する決議
    • 3-1-6 モバイルヘルスとモバイルアプリ
    • 3-1-7 行動変容 ナッジの医療・健康への応用

  • 3-2 Learning Healthcare Systemとは
    • 3-2-1 Real-world dataの価値
    • 3-2-2 医療データ(EHR)の価値
    • 3-2-3 個人行動データ(PHR)の価値
 

第4章 Real-world dataの実際

  • 4-1 リアルワールドデータ社の取り組み
    • 4-1-1 学校健診情報、乳幼児健診の分析とデータベース構築の取組
    • 4-1-2 学校健診情報のデータベース化
    • 4-1-3 乳幼児健診情報のデータベース化
    • 4-1-4 個人情報保護への配慮
    • 4-1-5 幼少期データを用いた研究事例とライフコースデータの概念
    • 4-1-6 診療情報リアルワールドデータ(RWD-DB)の構築と活用
 

第5章 診療記録EHR由来の「価値を生む研究・実用データベース」の実際

  • 5-1 日本における医療データの活用状況
    • 5-1-1 日本の電子カルテに関する議論
    • 5-1-2 電子カルテ標準化の歴史
    • 5-1-3 e-Path project

  • 5-2 千年カルテ
    • 5-2-1 千年カルテプロジェクト
    • 5-2-2 機能から見た千年カルテ
    • 5-2-3 二次利用予定施設・LDI(認定匿名加工事業医療情報作成事業者)運用体制
    • 5-2-4 電子カルテベンダー別の設置施設数・千年カルテAPP

  • 5-3 電子カルテを共通データベース化するSS-MIX2
    • 5-3-1 SS-MIX2とは何か
    • 5-3-2 SS-MIX2の構造

  • 5-4 C-CAT…国立がん研究センター主導のがん患者情報連携システム
    • 5-4-1 C-CATのシステムと連携病院
    • 5-4-2 がん患者のデータからわかること
  • 5-5 CyberOncology…CyberLabo社が開発したがん患者情報連携インターフェイス
    • 5-5-1 CyberOncology開発の経緯
    • 5-5-2 京大を中心としたネットワーク
    • 5-5-3 ゲノム医療とCyberOncology
    • 5-5-4 CyberOncologyが切り開く未来の医療
 

第6章 Personal Health Recordの実際

  • 6-1 Society5.0で実現する「健康・医療データ」の変革と新たな価値創出
    • 6-1-1 「超スマート社会」が引き起こす「健康・医療データ」の変革
    • 6-1-2 PHRの特長、活用事例
    • 6-1-3 PHR参入企業の実例
    • 6-1-4 Welbyの取り組み
    • 6-1-5 3Hホールディングスの取り組み
    • 6-1-6 「PHR」が創出する「健康・医療データ」の新たな価値
    • 6-1-7 PHRのマイナンバー活用

  • 6-2 「PHR」の課題
    • 6-2-1 健康意識の格差
    • 6-2-2 同意取得の難しさ
    • 6-2-3 電子カルテの普及率
    • 6-2-4 電子カルテの規格の不統一
    • 6-2-5 「健康・医療データ」は誰のものか

  • 6-3 新概念 個人を中心とした生涯ヘルスデータ新システム
    • 6-3-1 日本版PHR PeOPLe
 

第7章 日本の医療データベースの現在と今後

  • 7-1 医療データベースの種類と各概要
    • 7-1-1 National Database
    • 7-1-2 National Clinical Database
    • 7-1-3 Kokuho Database
    • 7-1-4 DPCデータ

  • 7-2 保健医療データプラットフォーム計画
    • 7-2-1 保健医療データプラットフォームの概説
    • 7-2-2 保健医療データプラットフォームの実際

  • 7-3 MID-NET
    • 7-3-1 MID-NET概説
    • 7-3-2 MID-NETの実際
    • 7-3-3 発足の経緯
    • 7-3-4 システム構造と利用法
    • 7-3-5 今後の展開
 

第8章 世界と日本のヘルスケアデータドリブンビジネスカンパニー

  • 8-1 世界のヘルスケアデータドリブンビジネス
    • 8-1-1 データドリブン・ヘルスケアに向かう米国の動き

  • 8-2 日本企業のデータドリブン・ヘルスケア
    • 8-2-1 データドリブン・ヘルスケアの旗手
    • 8-2-2 Kids Public
    • 8-2-3 SUSMED
    • 8-2-4 MICIN
    • 8-2-5 フリクシー
    • 8-2-6 あすけん
 

第9章 日本の大学および公的バイオバンクの取り組み

  • 9-1 データドリブン社会における各種情報集約
    • 9-1-1 大学におけるゲノムセンターの役割
    • 9-1-2 大学におけるバイオバンクの役割
    • 9-1-3 大学におけるデータサイエンティスト育成

  • 9-2 健常者を含むバイオバンク
    • 9-2-1 東北メディカル・メガバンクの取り組み
 
※目次は変更になる場合があります。
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料金・内容

料金  書籍:30万円(税別)
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内容
  • レポート(A4判、約240ページ)
調査  日経BP総研 メディカル・ヘルスラボ
 

提供:日経BP/日経BP総研 メディカル・ヘルスラボ