テクノロジー・ロードマップ2018-2027 全産業編

2017年11月28日(火)発売

イノベーションを起こす15分野・118技術の進化を予測。今後10年の流れを「見える化」。経営・R&D戦略立案に「使える」技術予測の決定版レポート


『テクノロジー・ロードマップ2017-2026 全産業編』(2016年11月発行)を全面改訂。人工知能(AI)、IoT関連テーマを新規追加すると共に、金融、材料・製造、ネットサービス関連のテーマを拡充しています。

関連するレポートは、2,000を超える企業の経営企画・R&D・事業開発部門や大学・研究機関で活用いただいています。会議資料や取引先への企画書にデータを部分転載できる、未来予測ツールです。



「技術予測」の決定版レポート『テクノロジー・ロードマップ』の特長

従来の技術ロードマップは、技術計画を時系列的に示すもので、できた製品や技術が市場に受け入れられるかどうかの議論が抜け落ちています。『テクノロジー・ロードマップ』は、まず「市場ニーズ」を予測し、それを満たす「商品機能」を定義し、その機能を実現するための「技術」を提示するという、全く異なるアプローチ方法をとりました。

1技術2ページの解説と見開き2ページのロードマップの合計4ページで構成。短時間で興味分野の情報と予測をつかむ事ができます。コストパフォーマンスが高い市場調査。各分野の未来の市場規模がわかります。未来の社会や市場の変化を先取りし、そこに向けた「儲かる技術」の道筋を示す、実践的に「使える」ロードマップです。

目次料金・内容はこちら

序章

総論:ロードマップの考え方・活用法
サマリー

第1章 自動車

安全性、快適性の向上を目指し、トラック、バス、乗用車のいずれの分野においても自動運転システムの導入が進む。EV/PHEV市場は、中国において2018年から規制が始まることから急成長が予想される。加齢に伴う運転中の健康不安や体調急変リスクの回避、身心機能の低下に限定されないモビリティの維持・拡大に向けて運転席モニタリングが活用される。

  • 1. 高度運転支援/自動運転
  • 2. 超小型モビリティ
  • 3. 燃料電池車
  • 4. HEV/PHEV/EV
  • 5. カーIoT
  • 6. 運転席モニタリング
  • 7. V2X
  • 8. ワイヤレス給電(EV/PHEV)

第2章 エネルギー

再生可能エネルギー、バッテリーと全体をコントロールするネットワーク、装置が新たなニーズとして出てきた。電力自由化と価格競争の進行で、自家消費するタイプの太陽光発電の蓄電システムが増える。次世代型電池の要求に応える全固体電池に期待がかかる。脱原発、脱石炭の流れから再エネ発電が急増する中、欧州を中心にバイオマス発電の伸びが顕著になってきた。

  • 1. スマートエネルギーネットワーク
  • 2. デジタルグリッド
  • 3. 太陽光発電
  • 4. バイオマスエネルギー
  • 5. 藻類エネルギー
  • 6. エナジーハーベスタ
  • 7. 燃料電池
  • 8. Liイオン電池
  • 9. 全固体電池
  • 10. 海洋エネルギー発電

第3章 医療

医療と介護サービスはより一体となり、地域資源を活用した「まちづくり」とともに進められる。IoTが医学に社会実装され手術室/治療室がスマート化、各機器がネットワークで接続される。個別の病院/診療所への導入から地域全体の遠隔医療まで、診療プログラム提供や研修などサービス商品が伸びる。がん治療薬では、新しいカテゴリーとして分子標的薬が台頭してきた。

  • 1. 再生医療
  • 2. ゲノム医療
  • 3. がん医療
  • 4. 在宅医療
  • 5. 遠隔医療
  • 6. スマート治療室
  • 7. 先進医療機器
  • 8. がん治療薬

第4章 健康

世界で認知症の人は現在の4700万人から2025年には3倍と予測され、医療給付の拡大など具体的行動が要請される。日本の寝たきり、介護問題は深刻化し、要介護認定者数は500万人強、75歳以上の人の3人に1人、独居高齢者数も急増している。在宅医療2025年問題を解決するため、POCTがモバイルヘルスケアと融合し、本格的なホームヘルスケア市場が創生される。

  • 1. 予防医療
  • 2. 見守り
  • 3. 認知症対策
  • 4. 医学を基礎とするまちづくり(MBT)
  • 5. ITスポーツ
  • 6. POCT(point of care testing)
  • 7. 非侵襲型生体センサー

第5章 ロボット

高齢化の進行に伴い、介護ロボットやロボットスーツへのニーズが高まる。機械を通じたコミュニケーションへの移行に伴い、物理的な実体を持つロボットの価値が向上した。建設ロボットは施工の省力化・効率化、安全性能向上や災害対応で期待される。農業分野では自動化が進み、農業者は重労働や危険な作業から解放され、経営や販売戦略に注力できるようになる。

  • 1. コミュニケーションロボット
  • 2. 介護ロボット
  • 3. ロボットスーツ
  • 4. 手術支援ロボット
  • 5. 建設ロボット
  • 6. 農業ロボット
  • 7. ロボティクス物流

第6章 エレクトロニクス

ウエアラブルは、「スマートフォンの延長」から「新世代の入出力装置」へ進化、行動と健康状態の変化など利用者情報を取り扱うようになる。眼鏡型デバイスでは使いづらく装着感の悪い端末は敬遠され、ファッションと機能性を両立させた製品が現れる。センサーやロボットにおいて、昆虫の化学物質検出、有用物質生産、脳情報処理機構を活用した新商品が出現する。

  • 1. ウエアラブル
  • 2. スマートアイウエア
  • 3. 次世代テレビ
  • 4. 新世代カメラ
  • 5. 新型ディスプレイ
  • 6. AI半導体
  • 7. フレキシブル
  • 8. 昆虫テクノロジー

第7章 情報通信

デジタルデータが収集され、人工知能(AI)の機能がクラウドサービスとして提供される。利用者の近くにサーバーを置くエッジコンピューティングが自動運転の支援など、実時間性が求められる処理に活用される。パーソナルアシスタントはスピーカー型から画像入出力型に進む。その後、家電機器への搭載、ロボットとの接続など、操作を必要とする多くの装置に搭載される。

  • 1. クラウドコンピューティング
  • 2. エッジコンピューティング
  • 3. パーソナルアシスタント
  • 4. 画像認識システム
  • 5. 組み込みシステム
  • 6. 第5世代移動通信システム(5G)
  • 7. 低出力長距離無線通信(LPWA)
  • 8. NFV/SDN/スライシング
  • 9. ユーザーインタフェース(UI)
  • 10. 拡張現実(AR)/仮想現実(VR)

第8章 材料・製造

自動車用材料はマルチマテリアル化が進み、異材接合技術が重要視される。タフポリマーは構造材料、ロボット、スポーツ・レジャー用品、福祉・介護用品、住宅建材、生体適合性材料などに展開、セルロースナノファイバー(CNF)は人体、環境への安全性が世界的に認められる。高機能工業製品、医療製品の短納期、ライフスタイルの多次元化に3Dプリンティングが活用される。

  • 1. 自動車用材料
  • 2. 宇宙用材料
  • 3. 生体適合性材料
  • 4. しなやかなタフポリマー
  • 5. セルロースナノファイバー(CNF)
  • 6. スマートものづくり
  • 7. 3Dプリンティング

第9章 ネットサービス

見守り機器、個別栄養指導、高齢者向け食品、在宅医療基盤、外出支援サービスなど、シニアマーケットは10年後に19兆円の市場に拡大。低所得者層・単身世帯や高齢世帯の増大、遊休資産の増大がシェアリングエコノミーへのニーズを顕在化させる。オフラインでのビジネスへのネットの影響が急速に拡大しており、2020年には90%の取引がオムニチャネルに置き換わる。

  • 1. シニアマーケット
  • 2. シェアリングエコノミー
  • 3. オムニチャネルマーケティング
  • 4. 電子商取引(EC)
  • 5. コンテンツ流通
  • 6. チャットボット
  • 7. ゲーミフィケーション
  • 8. ライフログ
  • 9. 個人認証サービス
  • 10. 旅行サービス

第10章 金融

フィンテックは投下労働力・資本の不足、労働・資本生産性の低さなど社会課題の解決につながる。事前決済や来店前決済、AIエージェントによる自動決済で、決済は高い利便性を実現。世界に先駆けて日本は仮想通貨交換業規制と消費税非課税化を導入した。金融のグローバル化による投資関連情報の増加、AIの普及で、株価予測へのニーズが高まる。

  • 1. フィンテック
  • 2. 決済サービス
  • 3. 仮想通貨(ブロックチェーン)
  • 4. 株価予測
  • 5. 格付け/リスク管理
  • 6. 個人資産運用

第11章 農業・食品工業

消費者の健康志向が強まり、栄養価や安全性も含めた食ブランド市場が拡大する。働き方改革により、簡便型加工食品の栄養・機能価値が重要になってきた。2兆円規模に達している日本の機能性食品市場は、長寿高齢化と少子化対策に伴って拡大する。農場の経営データの活用により、科学的根拠のある効率的・効果的な農場経営支援を行うサービス市場が誕生する。

  • 1. 食の価値
  • 2. 食品トレーサビリティー
  • 3. 食のブランド化
  • 4. 加工食品
  • 5. 機能性食品
  • 6. 食農ICT
  • 7. 農業観光
  • 8. 環境農業
  • 9. 農業経営

第12章 建築・土木

巨大地震対策として防災・減災対策、インフラの老朽化対策として各種デバイスを利用した監視システム、省エネ対策としてネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)がある。新規のハードウエアとして中・大規模木造建築、ビッグプロジェクトとしてリニア中央新幹線を展望する。エネルギー制御やヘルスケア、セキュリティーなど新サービスを展開するスマートハウスの将来像も議論する。

  • 1. 地震対策(南海トラフ巨大地震)
  • 2. インフラ監視システム
  • 3. ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)
  • 4. スマートハウス
  • 5. リニア中央新幹線
  • 6. 中・大規模木造建築
  • 7. BIM&CIM

第13章 社会インフラ

インフラ形成において重要である「電力」「ガス」「水」「交通・物流」「情報通信」「静脈」の6大産業分野について、将来像を示す。新興国の経済成長や米国のシェールガス生産国としての台頭が論点となる。日本は要素技術における存在感はあるもののインフラ・システム全体の受注は出遅れており、アジア諸国を中心とする各国のニーズに合わせた提案力が課題となる。

  • 1. 電力産業
  • 2. ガス産業
  • 3. 水産業
  • 4. 運輸・交通産業
  • 5. 情報通信産業
  • 6. 静脈産業

第14章 航空宇宙・海洋開発

航空宇宙分野は民間企業が関与する対象として広がりを見せている。全世界にネット接続を提供する小型通信衛星群の実現が間近に迫っている。米SpaceXが、100人を火星に送り込む「Interplanetary Transport System(ITS)」の構想を発表した。インドは新ロケット「GSLV Mark III」による初の衛星打ち上げに成功。2020年に向けて世界中でロケットの世代交代が進む。

  • 1. 小型衛星
  • 2. リモートセンシング
  • 3. 測位衛星システム
  • 4. ロケット
  • 5. 有人宇宙探査/宇宙科学
  • 6. スペースコマース
  • 7. ドローン(無人航空機)
  • 8. ジェット旅客機
  • 9. 海洋資源開発

第15章 エマージング

人工知能(AI)技術を駆使した自動運転車、自律型ドローンが導入される。様々な事象をデータとして収集、集積し、ビッグデータの意味づけによって新たなサービス価値が生まれる。脳のトレーニングを行うシステム、脳の健康管理を行うシステムが普及する。化石燃料や原子力発電に代わり、将来のエネルギー源として常温核融合が期待され、多様な用途に適用される。

  • 1. 人工知能(AI)
  • 2. IoT(internet of things)
  • 3. ビッグデータ
  • 4. パーソナルアナウンスメント
  • 5. 脳関連ビジネス
  • 6. 常温核融合
料金 45万円(税別)
内容 内容
  • レポート(A4判、574ページ)
  • CD-ROM(本体に掲載されたロードマップを収録)
購入特典 『日経ビジネスDigital』6カ月購読

提供:日経BP社/日経BP総研 未来研究所

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